取扱代理店によって、一部、販売名称が異なります。

健康状況が所定の基準を満たすと、保険料が安くなります※
ネオdeいりょう
三大疾病(がん・上皮内がん、心疾患、脳血管疾患)や女性疾病に幅広く備えられる終身医療保険

健康状況が所定の基準を満たす場合、健康保険料率が適用され保険料が安くなります。

Q1

先進医療特約の支払対象になる「先進医療」って何ですか?

A1

厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養です。
先進医療にかかる費用は全額自己負担です。

技術料は全額自己負担ですが、それ以外の一般診療部分については一般の保険診療と同様に扱われますので公的医療保険制度の給付対象になります。支払対象となる先進医療は療養を受けた時点において、

  1. 厚生労働大臣が定める先進医療技術であること
  2. 先進医療技術ごとに定められた適応症(対象となる疾病・症状など)に対するものであること
  3. 先進医療技術ごとに定められた施設基準に適合する医療機関で受けたものであること

のすべてを満たすものに限ります。したがって、医療行為・症状、医療機関等によって給付金をお支払いできないことがあります。(先進医療の最新の内容についてはこちらをご覧ください。)
なお、重粒子線および陽子線治療の場合、ネオファースト生命が医療機関に直接先進医療給付金をお支払いし、お客さまの一時的な経済的負担を軽減するサービスを一定の取扱い条件のもと実施しています。詳細内容についてはこちらをご覧ください。

先進医療を受けた場合の医療費イメージ

Q2

女性疾病保障特約(女性疾病入院給付金)の対象になる疾病はどんな病気ですか?

A2

女性特有の病気・女性に多い病気に加え、がん(上皮内がんを含む)などが対象になります。 主な疾病は以下のとおりです。

疾病の種類
がん(女性特有のがんに限りません) 胃がん、乳がん、子宮体がん、肺がん、大腸がん 等
女性特有の疾病 子宮筋腫、卵巣のう腫、卵巣機能障害、子宮内膜症 等
女性に多い疾病 リウマチ、膀胱炎、バセドウ病 等
妊娠、出産にかかわる症状 帝王切開、吸引分娩、子宮外妊娠、切迫早産、流産 等

詳細は「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

Q3

複数回入院した場合の取り扱いについて教えてください。

A3

退院日の翌日から、その日を含めて180日以内の入院については1回の入院とみなします。

●1回の入院支払限度:60日型の給付事例
事例①病気(例:結核)で入院後、退院日の翌日からその日を含めて200日後に病気(例:腎不全)で入院した場合

結核病気で30日入院 30日分 200日経過 新たな入院として取り扱い 腎不全病気で50日入院 50日分 疾病入院給付金80日分お支払い 入院一時給付金2回お支払い

直前の疾病入院給付金が支払われる入院の退院日の翌日からその日を含めて180日経過してから疾病入院給付金の支払事由に該当する入院を開始したときは、新たな入院とみなし、1回の入院として取り扱いません。
入院一時給付金は2回お支払いします。

事例②病気(例:結核)で入院後、退院日の翌日からその日を含めて180日以内に病気(例:腎不全)で入院した場合

結核病気で30日入院 30日分 20日経過 1回の入院として取り扱い 腎不全病気で50日入院 30日分 20日分 疾病入院給付金60日分お支払い 入院一時給付金1回お支払い

直前の疾病入院給付金が支払われる入院の退院日の翌日からその日を含めて180日以内に、疾病入院給付金の支払事由に該当する入院を開始したときは、1回の入院として取り扱います。
入院一時給付金は1回お支払いします。

事例③病気(例:結核)で入院後、退院日の翌日からその日を含めて180日以内にケガ(例:骨折)で入院した場合

結核病気で30日入院 30日分 20日経過 新たな入院として取り扱い 骨折ケガで50日入院 50日分 疾病入院給付金30日分、災害入院給付金50日分お支払い 入院一時給付金2回お支払い

直前の疾病入院給付金が支払われる入院の後に災害入院給付金が支払われる入院を開始したときは、1回の入院として取り扱わず、疾病入院給付金および災害入院給付金をそれぞれお支払いします。
入院一時給付金は2回お支払いします。

三大疾病支払日数限度無制限特則または八大疾病支払日数限度無制限特則を適用した場合で、その特則の対象となる疾病で入院された場合は取り扱いが上記とは異なります。

詳細については「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

Q4

「手術保障特約(2018)の手術給付金」「治療保障特約の外来手術治療給付金」はどんなときに支払われますか?

A4

 

「手術保障特約(2018)の手術給付金」「治療保障特約の外来手術治療給付金」

病気または傷害を直接の原因として、治療のために次の手術を受けたときお支払いします。

  • 公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に「手術料」「放射線治療料」の算定対象として列挙されている診療行為
  • 「輸血料」の算定対象となる造血幹細胞移植

ただし、以下の手術については給付金のお支払い対象外となります。
・傷の処理(創傷処理、デブリードマン)
・切開術(皮膚・鼓膜)
・異物除去(外耳・鼻腔内)
・骨または関節の非観血的整復術、非観血的整復固定術および非観血的授動術
・抜歯手術
・涙点プラグ挿入術
・鼻腔粘膜焼灼術、下甲介粘膜焼灼術および高周波電気凝固法による鼻甲介切除術

「手術保障特約(2018)の手術給付金」

所定の骨髄幹細胞もしくは末梢血幹細胞の採取手術を受けたときにお支払いします。
(責任開始期の属する日からその日を含めて1年を経過した日より保障開始)。

詳細は「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

Q5

抗がん剤治療特約について、支払い対象となる「抗がん剤」について教えてください。

A5

投薬または処方された時点において厚生労働大臣の承認を受けている医薬品のうち、以下の2点を満たす必要があります。

  1. 厚生労働大臣による製造販売の承認時に、被保険者が診断確定されたがんの治療に対する効能または効果が認められたこと
  2. 世界保健機関(WHO)の解剖治療化学分類法による医薬品分類のうち、L01(抗悪性腫瘍薬)、L02(内分泌療法)、L03(免疫賦活薬)、L04(免疫抑制薬)またはV10(治療用放射性医薬品)に分類されること
がんの治療について 大きく以下の3つの治療に分かれます。単独で実施する場合や、組み合わせて行う場合があります。 手術による治療 がんを外科的に切除します。 がん患者の方が『今までに受けた治療』 がん患者の方のうち71.5%が手術を受けています。 放射線による治療 がん細部を消滅させたり、少なくしたりします。 がん患者の方が『今までに受けた治療』 がん患者の方のうち32.3%が放射線治療を受けています。 抗がん剤等による治療 がんが増えるのを抑えたり、成長を遅らせたり、転移や再発を防いだりします。 がん患者の方が『今までに受けた治療』 がん患者の方のうち80.5%が化学療法(抗がん剤治療・ホルモン療法・分子標的治療等)を受けています。 出典:厚生労働省 平成22年度がん対策評価・分析事業「あなたの思いを聞かせてください!がん対策に関するアンケート調査」より
抗がん剤治療の例 抗がん剤による治療は、期間が長くなる場合や複数種類の投与になる場合、費用が高額になることもあります。また、治療費以外にも通院にかかる交通費や宿泊費といった費用がかかったり、お仕事にも影響が出てしまうこともあるかもしれません。 例① 乳がんの治療における抗がん剤治療例 平均通院期間 約24.3か月 1か月の平均通院回数 約0.7回 1回の平均費用*1 約6万円 主な使用医療薬品 タモキシフェンクエン酸塩 *1 1回の平均費用は自己負担だけではなく医療費の総額です。実際にかかる費用は公的医療保険制度の自己負担割合等によって異なります。 例② 肺がんの治療における抗がん剤治療例 平均通院期間 約12.7か月 1か月の平均通院回数 約1回 1回の平均費用*1 約14.8万円 主な使用医療薬品 ペメトレキセドナトリウム水和物 *1 1回の平均費用は自己負担だけではなく医療費の総額です。実際にかかる費用は公的医療保険制度の自己負担割合等によって異なります。 抗がん剤は現在、さまざまながんの治療に用いられています。また、抗がん剤の種類は多岐にわたります。 医薬品の分類 抗悪性腫瘍薬 主な医薬品の名称 フルオロウラシル 治療対象のがん(例) 乳がん 医薬品の分類 内分泌療法(ホルモン剤など) 主な医薬品の名称 タモキシフェンクエン酸塩 治療対象のがん(例) 乳がん 医薬品の分類 免疫賦活薬 主な医薬品の名称 フィルグラスチム(遺伝子組換え) 治療対象のがん(例) 悪性リンパ腫、急性白血病 医薬品の分類 抗悪性腫瘍薬 主な医薬品の名称 ニボルマブ 治療対象のがん(例) 悪性黒色腫、肺がん 医薬品の分類  主な医薬品の名称  治療対象のがん(例) ※上記のデータは(株)JMDCのレセプトデータを元にネオファースト生命にて算出してものです。 ※上記事例はあくまで目安です。同一の疾病でも個人により症例・治療内容が異なるなどの理由から実際に医療機関でかかる費用とは異なります。 ※給付金支払い対象となる医薬品かどうかなどの詳細については、ネオファースト生命までご確認ください。
Q6

がん診断特約(2019)のがん診断給付金および三大疾病一時給付特約のがん一時給付金は、がんと初めて診断確定された場合、責任開始日以降であればいつでも支払われますか?

A6

 

主契約の責任開始日からその日を含めて90日を経過した日の翌日以後に生まれて初めてがんと診断確定された場合に、給付金をお支払いします。

給付イメージ

Q7

「がん通院特約」と「通院特約」のがん(上皮内がんを含む)が原因の場合の通院対象期間は同じですか?

A7

 

通院対象期間の起点が異なっています。
「がん通院特約」は、初めてがん(上皮内がんを含む)と診断確定された後の通院が対象となります(5年以内のもの)。なお、入院前の通院、入院がない場合の通院も対象となります。

「がん通院特約」の給付イメージ 「がん診断特約(2019年)」のがん診断給付金または「三大疾病一時給付特約」のがん一時給付金の支払事由に該当した日から5年以内の通院が対象となります。 「通院特約」の給付イメージ 主契約の給付金が支払われる入院の退院日の翌日から5年以内の通院が対象となります。
Q8

治療保障特約の型はどれを選択すればよいですか?

A8

 

公的医療保険制度による医療費の自己負担額に応じた給付金をお受け取りいただくために、医療費の「自己負担割合」と「自己負担限度額」を参考に「特約の型」と「支払限度の型」をご選択いただきます*1

STEP1「自己負担割合」の確認治療保障特約の型は、原則、公的医療保険制度における医療費の自己負担割合(1割~3割)に応じてご選択いただきます。 公的医療保険制度とは・・・ 公的医療保険制度は病気やケガの治療により医療機関にかかったり、入院や手術をするときに医療費の一部を保障してくれる制度です。「年齢」「所得」等によって医療機関や薬局の窓口等での自己負担割合は1割~3割になります。 <公的医療保険制度の医療費の自己負担割合>*2*3 2019年5月1日現在 年齢および所得による区分 自己負担割合 小学校入学後~69歳以下 3割 70歳以上74歳以下 現役並みの所得のある方*4 3割 一般の方 2割または1割*5 75歳以上 現役並みの所得のある方*4 3割 一般の方 1割 ご自身の自己負担割合を踏まえて <ご選択いただく「特約の型」> 医療費自己負担割合 特約の型 給付対象 給付金額 3割 Ⅲ型 入院 入院中の療養にかかる診療報酬点数×3円 外来手術 外来の療養にかかる診療報酬点数×3円 2割 Ⅱ型 入院 入院中の療養にかかる診療報酬点数×2円 外来手術 外来の療養にかかる診療報酬点数×2円 1割 Ⅰ型 入院 入院中の療養にかかる診療報酬点数×1円 外来手術 外来の療養にかかる診療報酬点数×1円 診療報酬点数とは・・・ 医療機関が患者に提供する診療行為に対する点数で、厚生労働省告示に基づくものをいいます。診療行為毎の診療報酬点数を合計し、1点あたり単価10円を乗じて算定された費用に自己負担割合(3割・2割・1割)を乗じ、10円未満を四捨五入した金額が治療費の自己負担額となります。
STEP2「自己負担限度額の確認」 支払い限度額の型は、原則、高額療養費制度における1か月の自己負担限度額に応じてご選択いただけます。 高額療養費制度とは・・・ 高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費(保険診療分)の自己負担額が限度額を超えたときに、超えた額が支給される制度です。 <1か月あたりの医療費の自己負担限度額(69歳以下)>*6*7 2019年5月1日現在 所得による区分 自己負担限度額(月額) 多数該当の場合(4か月目以降)*8 年収約1,160万円~ 252,600円+(医療費-842,000円)×1% 140,100円 年収約770万円~約1,160万円 167,400円+(医療費-558,000円)×1% 93,000円 年収約370万円~約770万円 80,100円+(医療費-267,000円)×1% 44,400円 年収~約370万円 57,600円 44,400円 住民税非課税の方 35,400円 24,600円 ご自身の該当区分を踏まえて <ご選択いただく「支払限度の型」>*7 所得による区分 1か月あたりの給付金の支払限度の型 通算支払限度 年収1,160万円~ 30万円型 360万円 年収約770万円~約1,160万円 20万円型 360万円 年収約770万円以下 10万円型 360万円 <治療保障特約の型の選択例> <属性> ●40歳 ●男性 ●会社員 ●健康保険組合の被保険者 ●年収約500万円 STEP1 年齢40歳 自己負担割合:3割 特約の型:Ⅲ型 STEP2 年収500万円 自己負担限度額:80,100円+(医療費-267,000円)×1% 支払限度の型:10万円型
  1. *1
    付加した特約の内容(特約の型・支払限度の型)や公的医療保険制度の対象外となる費用の額によっては、お受け取りいただく給付金が自己負担額に満たない場合があります。また、現在の区分とは異なる区分に応じた型を選択される場合、今後の所得の変化を見越して選択される等、お客さまのご意向に沿った型をご選択ください。
  2. *2
    保険診療のみ対象です。市区町村によって補助が異なります。自由診療・先進医療等、公的医療保険制度の対象外の治療の場合は全額自己負担になります。
  3. *3
    被保険者証、高齢受給者証等で自己負担割合はご確認いただけます。
  4. *4
    単身世帯で年収が383万円以上、二人世帯で年収が520万円以上が目安です。
  5. *5
    2014年4月2日以降に満70歳の誕生日を迎えた方は2割負担です。
  6. *6
    厚生労働省保険局作成「高額療養費制度を利用される皆さまへ」を基に作成しています。
  7. *7
    健康保険等の被扶養者の場合等、所得によって自己負担限度額が決まらない場合があります。あくまで目安になりますので、実際に該当する自己負担限度額の区分からお選びください。
  8. *8
    直近12か月以内に3か月以上高額療養費の支給を受けている場合、4か月目以降自己負担限度額(月額)が軽減されます。

公的医療保険制度に関する記載は2019年5月現在の制度にもとづき、制度の一部を抜粋しております。今後、制度の変更により取扱いが変更となる場合があります。

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